地震防災のポータル『地震情報サイトJIS』

以下はヤフーニュース記事の引用です

中国の動物園、カエルやヘビの地震予知能力を調査

5月22日14時0分配信 ロイター
中国・広東省の広州動物園では、動物の地震予知能力を調べるための観察が行われている。２２日付のチャイナ・デーリー紙が報じた。それによると、地震学研究所に情報を提供するため、園内のカエル、ヘビ、クジャク、カメ、シカ、リスの近くにそれぞれ、行動を観察・記録するための観測地点が設けられている。
同紙は「多くの動物が地震の前におかしな行動を取ることが分かっています。例えば、冬眠する動物が目覚めて穴から出てきたり、水生生物が水面から飛びはねたりします」という専門家らのコメントを紹介している。
ただ、動物が地震のどの程度前に反応するかについてや、観察の目的が地震警報を出すことかどうかについては報じられていない。
地震学研究室によると、地震前の異常な行動は１３０種の動物でみられるという。

ヤフーニュースにおいてこの記事に関連する記事を掲載しているウェブサイトとして再度、当地震情報サイトJISが紹介されました。ありがとうございます。

中国はこのような宏感異常による地震予知の研究に真剣に取り組まれている国でもあります。以前、地震予知により避難令を発して町全体を地震の前に避難させることに成功事例もあるほどで、地震予知に宏感異常が有効な事を証明しております。

地震の前に飼っているペットが異常行動をした、野生動物の挙動、虫や魚がおかしな行動を取っていたという事は、以前から多く報告がありますが、それに対して批判的な学者さんも多くおり賛否分かれるところです。
不確定なものに対しては意見が分かれるのは当然ですが、もっと建設的に検証していきましょうよ！という考えから、地震情報サイトJISが以前から行っているのが、みんなの力で地震予知しようです。

動物の異常行動と地震には因果関係が無いと批判的な立場にある方は、地震が発生した後に報告が多いこと指摘されます。
そうであれば、動物の異常行動を感じたらすぐにでも簡単に報告できる仕組みを作ろう！その日に多く報告が寄せられれば、当日異常行動をとった動物が多くいたという事になります。
これが直ちに地震予知に役立てばいいですが、検証していく事に我々は大きな価値を感じています。
毎日多くの方にご協力いただき、さらにはブログパーツとして配布している報告フォームを設置して頂いているホームページ、ブログ運営者の方々には大変感謝しております。


地震の被害を減らすにはやはり地震予知の研究が進むことが最善です！
このような研究が一刻も早く進められる事を期待し、少しでも力になれればと願っております。

2007年1月15日は地震の前兆報告が20件もありました。特に地震雲の報告が18件と多く、地震雲の目撃が多数ありました。
翌日16日に静岡県東部でM5.7震度3の地震が発生し、これに対応するものだと考えられます。

ご報告が遅くなりましたのは、15日に地震情報サイトJIS内のコンテンツがニュース記事に関連したという事でヤフーニュースさんにご紹介いただきました。当日はそのリンクからのアクセス数が多かったため、一時的に前兆現象の報告数も増加したと考えたからです。事前にお知らせ出来ずにすみません。。。

よろしければ安定した地震前兆報告数を保てるように、ホームページやブログをお持ちの方は地震情報サイトJIS【http://j-jis.com/】もしくは【http://yochi.j-jis.com/】にリンクしていただければ幸いです。

当サイトでは現在、前兆報告数を自分のブログに表示できるようなブログパーツの開発を進めております。今しばらくお待ち下さい。

地震情報サイトJISがヤフーニュースのニュース記事に、関連情報を掲載しているサイトとして掲載していただきました。ありがとう御座います。
記事は「３割が逃げ遅れる恐れ…東南海・南海地震で津波なら」というものです。引用させていただきますと、

東南海・南海地震の津波危険地帯で暮らす住民の危機意識について、読売新聞が「人と防災未来センター」（神戸市）と協力して和歌山県と高知県で聞き取り調査をした結果、９割以上の人が「津波が来る前に逃げられる」と思っていたものの、避難できるかどうかを分析すると、３割近くは逃げ遅れる恐れがあることがわかった。(読売新聞)

というものです。
当サイトの南海地震、東南海地震の発生確率などの記事をご紹介いただきました。

先日発生した北海道沖地震に伴う津波の避難状況について書きましたが、津波に対する住民の危機意識は津波のニュース映像でを何度見てもいまだ低いままです。ですが、そうなってしまう問題点は少し考えただけでも、いくつか思い当たります。（当サイトで何度もお伝えしているので繰り返しになるかもしれませんが）
津波に対する認識という点でまず一つ。津波の予想高さに対が私たちにイメージさせるものです。50センチ〜1メートルなどですと表記上あまり危険な印象を受けません。実際にはどうかというと、ものすごい速さで押し寄せた波ですから、たとえ50センチの波でも相当なエネルギーをもっています。巻き込まれると足を取られ、波が引くときに海に引きずりこまれてしまうでしょう。
次に、津波が来ても逃げられるという意識。普段の波をイメージするからかもしれませんが、実際にはオリンピックの金メダリストのスプリンターが走って逃げても間に合わないスピードです。それほど速い波が押し寄せます。

そして、波の予測高さと実際の到達高さの違いです。ほとんどの場合、最悪のケースを想定し波の到達高さをアナウンスします。結果的には波が来なかったり、それを下回る高さの津波が到達することになります。ですから、毎回の事なので津波警報が狼少年の様になっています。津波に対する危機意識というよりも、「どうせまた大した津波が来ないんじゃないの？」という警報に対する住民の懐疑心も、また避難行動の実行率を落とす一因でしょう。

日本震災パートナーズという地震保険を専門に扱う保険会社が出来ました。
資本金1億円のミニ保険会社だそうです。
地震に対する保険のバリエーションがまだまだ少ないので、この専門保険会社の活躍に期待したいです。

地震保険について

水を入れると発電する乾電池があるらしいですね。テレビで見てビックリしてしまいました。
なにやら水を入れかえれば繰り返し５、６回使えるそうなんです。すごい。
今は1本あたり700円もするけど、大量生産すれば15円位に抑えれられるらしく、これからの主流になるのではと期待してます。

防災にからめて考えると、従来電池の使用期限は1年位で、備蓄していても定期的に新品に換えないと意味がありません。
もしこの水電池なら…そんな心配もないのですね。

ワールドビジネスサテライト「水からエネルギー！？」

地震の規模が大きいほど、また震源から近いほど地震によるゆれは大きくなります。さらに表層地盤の違いによってゆれの強さは大きく異なり、表層地盤がやわらかな場所では、かたい場所に比べてゆれは大きくなります。

平野や川に沿った地域では、表層地盤がやわらかいためにゆれやすくなっている一方、山間部では比較的ゆれにくくなります。

全国の漁村で、津波に襲われても高台の広場やビルなどの避難する施設のないところが約３２００集落と７割にものぼる事が分かった。内訳は…

■自治体の指定施設がある６％
■指定外施設がある２５％
■逃げ込める施設がない６９％

さらに孤立集落になる恐れが3分の1にも及ぶ。
その逃げる場所がない事には、高台へまず避難という防災マニュアルがあっても意味がない。防災を心がけようというアナウンスよりも真剣に国や自治体が防災へとりくむ姿勢を見せる方が、人々に防災努力をしようと思わせる効果があると思います。
一刻も早く整備にとりかかって欲しいものです。

世界一高い超高層ビル「台北１０１（高さ５０８メートル）」の建設が始まって以来、付近で地震の発生回数が増加している事を台湾の研究者が米研究紙に発表した。

重さが７０万トンにも達する台北１０１が４７万パスカルの圧力をかけている。それが地盤の軟らかい部分に影響を与えている可能性があるという。
地震の増加は単なる偶然の一致なのか科学的な証明は困難としながらも、ダムのような人工物によって地震が引き起こされたという報告が、各国から寄せられているのも事実のようだ。

この事件については、各メディアで大きく取り上げられ、あえて書くことも無いだろうと思っていましたが少しだけ書かせてもらいます。

いつ大地震が来るだろうという不安を潜在的に常に抱いている私たち。
地震に備えるという事が国をあげて行われている中、耐震をうたいこの様な事が行われる事に憤りを感じます。
大抵の場合、建物の耐震性は消費者は売り主の提示する情報を信頼するしかありません。

柱などの構造自体に不正が行われていた事を考えると、またひとつ不審が出てきます。耐震の観点からマンションを見るとき、一般的に言われるのが立地の地盤の善し悪し。地盤の目安はどれほどの長さの杭が打たれているかと言わます。長ければ長いほどその地盤はゆるいというものです。
もし地盤のゆるい場所で杭が短く打たれていても分かるでしょうか？杭が短いからここの地盤は良いんだなという解釈をしてしまいます。当然そういう信頼関係が必要ですが、その信頼がこの事件によって揺らいでいます。
さらに補足すると本来、杭がどれほど長いかというよりも、その杭が固い地層に達しているかというのが重要です。となると事前に杭の長さを知ることは出来ますが、その杭の長さが適切か知るのは困難です。
それは全て不動産業界の倫理観頼みというシステムが問題かもしれません。建物の耐震性は付加価値ではないのです。
この様な問題が多発している業界なので、もっと信頼できる仕組み作りが必要ではないでしょうか？

東海地震の前ぶれの異常現象が観測されたら、１都７県に警戒宣言が発令されます。
警戒宣言が出された場合、交通や学校、病院などの公共施設、銀行など地震に備えて対応がとられることになっています。

静岡県在住の方に聞いた話ですが、この「警戒宣言」の存在を知っているかというアンケートをとったところ90％以上の人が「警戒宣言」を知らなかったそうです。東海地震において一番影響のある静岡の人ですらその状態ですから、知名度は相当低そうです…

まだご存知ない方はこちらの警戒宣言が発令されたらをご覧下さい。